こんにちは、モリオカです。2人の子供の成長記録も兼ねて、日々の出来事や便利だったもの、子育てに関する情報などを当ブログで紹介しています。
長女：小学2年生 本人曰く、国語は嫌いだけど漢字は好きらしい
次女：年中 運動が好き、お姉ちゃんと同じことがしたい
本日は、我が家で行っている物価高騰対策の一つである、ふるさと納税の活用方法についてご紹介いたします。物価高騰の影響を受け、みなさんの家庭でも日々の食費がかさみ、大きな負担となってはいませんか？我が家では、何かとお金のかかる子育て中の家計を支えるため、ふるさと納税の返礼品に食料品を選んでいます。今回は、農家から直送でリンゴが届きましたので紹介したいと思います。ふるさと納税は、寄付額の一部が税額控除の対象となる制度です。ふるさと納税の制度についても説明しますのでぜひ参考にしてみてくださいね♪
実質2,000円で返礼品がもらえるお得な制度。
ふるさと納税を活用すると、寄付金額から2,000円を引いた額が翌年の住民税や所得税から控除される。多くの自治体では、寄付に対する返礼品を用意しており、2,000円の自己負担で返礼品（地元特産品、食品、日用品など）を受け取ることができる。
ふるさと納税は返礼品（お礼）をもらえる分、源泉徴収などで税金を納めるよりもお得な制度だよ。
物価高騰対策にふるさと納税を活用しよう！
我が家では少しでも家計の足しにしたいと考え、ふるさと納税の返礼品に食料品を選んでいます。特に、産地直送で鮮度が良いもの、普段スーパーでは買えないような少しお高い果物などを頼んでいます。その他にも農産物、海産物、冷凍食品、スイーツ、日用品など様々な種類の返礼品があるので、好みの品が見つかると思います。物価高騰対策として、欲しいものを頼んでみてはいかがでしょうか。
冷凍食品、海産物、農産物、スイーツ、日用品などの様々な種類の返礼品があるので、物価高騰対策として必要なものを頼んでみてはいかが。
りんごが届いたよ
寄付額1万円で、果樹園から直送でりんご20個届きました。寄付額は来年の税金から、控除されます。ふるさと納税を利用せずに源泉徴収などで納税する場合と比べると、鮮度のよいりんごを20個返礼品としてもらえましたので、お得な制度と言えるでしょう。
国内生産量ナンバーワンの赤リンゴの代表格『サンふじ』をいつもふるさと納税で頼むのですが、子どもたちが青りんごも食べてみたいというので、青リンゴの代表格『王林』と『サンふじ』の詰め合わせを選びました。食べてみた結果は、やっぱり食べ慣れた『サンふじ』の方が美味しかったです。『サンふじ』の方が味が濃厚で凝縮されたうまみを感じたのに対して、『王林』は『サンふじ』に比べて、酸味が控えめで味がやや薄く感じました。やっぱり『サンふじ』かなと。このように普段食べないような食料品を試してみるのも、自分で直接買うよりは気軽に楽しめるのではないでしょうか。
青いリンゴが『王林』で、赤いリンゴが『サンふじ』だよ。リンゴの食べ比べ、楽しかったよ。
ふるさと納税ってどんな制度？（概要）
実質2,000円で返礼品がもらえるお得な制度。
ふるさと納税とは、自治体に寄付（ふるさと納税）を行うことで、寄付金額から2,000円を引いた額が翌年の住民税や所得税から控除される制度です。多くの場合、寄付に対する自治体からの返礼品（地元特産品、食品、日用品など）を受け取ることができます。サラリーマンの源泉徴収などのように、通常の納税と比べて、ふるさと納税では返礼品がもらえる分お得な制度となっています。
例えば、年収700万円の給与所得者の方で扶養家族が配偶者のみの場合、30,000円のふるさと納税を行うと、2,000円を超える部分である28,000円（30,000円－2,000円）が所得税と住民税から控除されます。
出典：総務省サイトより：総務省｜ふるさと納税のしくみ｜ふるさと納税の概要
ふるさと納税の詳細について
ふるさと納税の詳細を下記1～5にもまとめましたので、参考にしてください。
1、ふるさと納税とは
好きな自治体(市町村など)を選んで、寄付が行える制度。(寄付する自治体は、一度も住んだことがない自治体でもOK。)寄付した金額の一部が、翌年の税金から控除される(差し引かれる)制度。
２、控除について
寄付金額のうち2,000円を超える金額が、住民税、所得税から控除される。(差し引かれる。)
3、特典(返礼品)について
多くの自治体では、寄付に対して『特典（返礼品）』を用意しており、水産物、農産物、工芸品、特産品などが贈られることが多い。寄付金額のうち、自治体が返礼品に使用できる金額は、国のガイドラインで30％以下と定められている。
4、注意点
控除を受けるためには、確定申告やワンストップ特例の手続きが必要。また、年収に応じて寄付金額の上限がある。
5、ワンストップ特例制度
会社員など確定申告が不要な人は、5つの自治体まで特例申請書を送るだけで、控除が受けられる。特例申請書は、寄付を行った自治体から送付される。必要事項を記入し本人確認書類を添え返信することで手続きできる。
注：制度は変更している場合もあるので、詳細は総務省ふるさと納税ポータルサイト等を参照願います。
まとめ：物価高騰対策にふるさと納税を活用しよう！
ふるさと納税は、会社員が利用できる数少ない税制上の優遇措置の1つです。返礼品に食料品を選ぶことで、物価高騰対策として活用してみてはいかがでしょうか。返礼品には、海産物、農産物、スイーツ、日用品など、様々な種類があるので、ぜひ試してみてくださいね。例えば、ハンバーグなどの冷凍食品のように日々の献立の足しになるものであれば、時短＋節税で一石二鳥かもしれません。何かとお金がかかる子育て中の家計にプラスになること間違いなしです！！
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